ドローンでできること 空撮での活用シーン

ドローンの使い道として空撮が挙げられますが、空撮にも様々な種類があり、活用の仕方によっては見る人に大きな印象を与えることができます。
海上から陸に向けて撮影したり、カメラを真下に向けて撮影したりすることで、今までに見たことのない映像をおさめることができます。
また、ドローンの操縦は難しいというイメージを持っておられる方もいらっしゃると思いますが、最近の機体は安定性が以前にも増したことにより、ドローンを使い始めた初心者の方であっても、スムーズな撮影が可能となっています。
さらに、当社の取り扱うドローンは自動飛行機能を備えていますので、機体の操作はあまり意識せず、カメラの操作に集中することも可能です。
本コラムではドローンでの空撮場面の例をご紹介いたします。

ホームページのビジュアルとして使用する

ホームページの素材として、メインビジュアルにドローン撮影写真を使用すると、ページの見栄えが良くなり、見る人の印象に残りやすいページとなります。

最近は、インターネット回線の高速化により、動画をメインビジュアルに使用される方も多く、ドローン動画を使用することで動きのあるページになり、さらに印象的なページになります。
また、被写体によっても見る人に与える印象が変わります。
社屋だけでなく、地域の街並みも撮影することで、企業様のイメージがより伝わりやすくなります。
メインビジュアル以外にも、会社概要で使用したり、ニュースやブログで使用したりなど、様々な活用方法があり、特にニュースやブログで定期的にドローンで撮影した写真や動画を掲載することで、コンテンツの充実化を図ることもできます。

プロモーションビデオに使用する

企業のPR

社屋の全景をドローンの高画質カメラで撮影することで、写真や映像を見た人に大きなインパクトを与えることができます。
カメラを真下に向けての撮影も可能ですので、社屋の敷地内を鳥瞰図のようにおさめることができます。
また外観だけで無く、天井の高いエントランスや工場内など、屋内の様子も撮影することも可能です。
当社の取り扱うドローンには、障害物感知センサーが搭載されておりますので、屋内の撮影であっても安全に飛行することができます。

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摘発件数が最多更新!ドローンの違法フライト

「規制なんて知らなかった…」ではすまされない

警察庁のまとめによると、2019年中に全国の警察においてドローン(小型無人機)を飛行禁止区域で飛行させた「航空法違反」容疑で摘発した事件が111件(前年比29件増)にのぼり、過去最多であったことがわかりました。

摘発されたのは115人(同31人増)で、動機は観光等での記念撮影(54件)が半数を占めており、次いで「飛行練習」が34件、「業務での飛行」が7件でした。

違反すると、場合によっては50万円以下の罰金が科せられます。

摘発されてから「ドローン飛行にかかる規制について知らなかった」「飛行許可の申請が煩わしかった」と主張しても通用しません。
今後ドローンを飛ばしたいとお考えの方は、飛行ルールをしっかり学び、遵守することが必要不可欠であることをよく知っておきましょう。

これが、ドローンのポテンシャルを活かし魅力あるツールとして使いこなす第1歩です。

ちなみに、摘発された人の44.3%は外国人だったことから、今後は英語版の警告ポスターによる注意喚起もすすめられるようです。

Phantom 4 Pro V2.0と Mavic 2 Pro どっちのドローンがいいの?

Phantom4ProV2.0が再販され、最近はPhantom4 Pro V2.0の販売数も増えてきています。
Mavic2Proがこれまではプロカメラマンの方々に愛用されていましたが、どちらのドローンにも優れた機能があり、耐久性も高く、人気があります。

ただ、しっかりと比較すると、それぞれのドローンにはメリットとデメリットが存在します。
この記事では、両方のドローンの主要な機能と性能を比較して、どちらの機体を選択すべきかのヒントをお伝えします。

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ドローンID発信義務化について

今回の規制強化での注目は登録制度の導入

(2020年3月18日 追記)
こんにちは、プロクルーロボティクスです。今回は、航空法改正案についての続報を掲載します。
2020年2月28日、ドローン関連の航空法改正案が閣議決定されました。改正案の概要は以下の3つです。

A. 無人航空機の登録制度の創設
B. 主要空港における小型無人機等の飛行禁止と違反に対する命令・措置
C. 空港管理における機能確保の強化

今回の法整備は「事故を誘発する危険な飛行の取締り・テロ行為・スパイ活動の防止対策」を目的とした規制強化といえるでしょう。

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Phantom 4 Pro V2.0、Phantom 4 Pro+ V2.0を再販いたします

  長らく生産が止まっていた『Phantom 4 Pro V2.0』と『Phantom 4 Pro+ V2.0』が2020年1月7日より、再生産されました。 DJIの代名詞とも言われていたPhantomシリーズの復活で、ビジネス活用においても大きな役割を果たしてくれると思います。

Mavic2との違い

メカニカルシャッターの採用

Phantom4 ProV2.0はメカニカルシャッターがカメラに採用されていますので、歪みの少ない写真や映像が撮影できます。 空撮測量などで、移動しながらの連続撮影が続くような飛行の際にも活用できます。

4K 60fpsでの撮影が可能

空撮業務でクライアントに求められることの多い「4K 60fps」での撮影はMavic 2 ではできませんが、Phantom4 ProV2.0なら可能です。

送信機がディスプレイの有無で選択可能

タブレット端末などのモバイルデバイスを事情により社内で導入できない、スマートフォンやタブレットを持っていないという方にディスプレイ付きの送信機がおすすめです。

ATTIモード(GPS offモード)が使用可能

GPSが受信しにくい場所での飛行は機体の位置情報が不安定になり、機体が勝手に動くなど誤作動を起こしてしまうことがあります。 このような場合にATTIモードにすることで、飛行が可能となりますが、事前にしっかりとした訓練を行う必要があります。 当社の「フライトマスター講習」では、ATTIモードの訓練を取り入れており、より安全にドローンを飛行させる技術を身につけていただく事ができます。 Phantom4ProV2.0を最大限に活用するためにも、ぜひフライトマスター講習の受講をおすすめいたします。   詳細・お申込は以下のバナーをクリック ドローンフライトマスター

Phantom4 Pro V2.0ラインナップ

Phantom 4 Pro V2.0

空撮、高所点検、測量等業務用途でも安定した人気を誇る、ディスプレイ無し送信機の付いたモデル。モニターに使用するタブレット端末などのモバイルデバイスをすでにお持ちの方におすすめです。 ご購入はこちら

Phantom 4 Pro+ V2.0

ディスプレイ一体型送信機の付いたモデル。モニターとしてモバイルデバイスを用意する必要がありませんので、企業、行政関係の方など、事情によりモバイルデバイスを導入できない方などにおすすめです。 ご購入はこちら

ステップアップ講習 ドローンスペシャリスト(空撮・点検・測量)を開校します

ドローンフライトマスター講習のステップアップ講習である、「ドローンスペシャリスト講習(仮)」3種類を開校予定です。 業務でより有効的にドローンを活用する上で、役立つ知識や技術を身に着けていただくことができます。  

撮影スペシャリスト(2日間)

カリキュラム

1日目(座学) ・カメラの基礎知識 ・実際の撮影現場での重要ポイント ・各種機材の種類と取扱い ・自動飛行 ・関連法律 など   2日目(実技) ・目視外飛行基礎訓練 ・各種撮影テクニック実践 ・自動飛行の実践 ・スポットライトプロモードの実践 ・送信機2台を使った撮影体験 など

使用機体(無料レンタル)

Inspire2Mavic2 Zoom

実技会場

・屋外飛行場  

点検スペシャリスト(2日間)

カリキュラム

1日目(座学) ・点検で必要になる操縦技術 ・目視外飛行について ・高所点検のポイント ・フェールセーフ機能について ・自動飛行について など   2日目(実技) ・目視外飛行基礎訓練 ・構造物の屋根点検 ・構造物の壁面点検 ・自動飛行の実践 など

使用機体(無料レンタル)

Mavic2 Zoom

実技会場

・屋外飛行場

空撮測量スペシャリスト
(2日間)

カリキュラム

1日目(座学) ・空撮測量の概要 ・国土地理院「UAVを用いた公共測量マニュアル(案)」の解説 ・関連する法律 ・目視外飛行の概要 ・自動飛行撮影フライトプランの作成実習 ・PCを利用した3Dサーフェスモデル作成実習 など   2日目(実技) ・目視外飛行基礎訓練 ・自動飛行撮影フライトプランの確認、見直し ・空撮測量撮影の実践 など

使用機体(無料レンタル)

Inspire2Mavic2 Zoom ・Phantom4

実技会場

・屋外飛行場  

まずはドローンフライトマスター講習をご受講ください

ドローンフライトマスター講習は1班4名までの少人数制となっております。 大人数でのスクールはどうしても習得にムラが出てしまうことがありますが、本講習は座学及び実技でじっくりと学ぶことができます。 ドローンを運用しようとされている方はぜひお問い合わせください。

本講習について

国土交通省が定める講習要件を全てクリアし、多くの企業様から受講いただいているドローン操縦技能講習会です。 本講習の検定に合格された後に、10時間以上の飛行履歴(本講習の実技時間や今までの飛行時間も含む)が記載された用紙を提出することで、国土交通省より飛行許可を受ける際に無人航空機の操縦知識や能力に関する確認を簡略化される「ドローン操縦技能証明証」を発行致します。 詳細・お申込はこちら >

スペシャリスト講習の詳細はこちら

ドローンスペシャリスト講習

2019年9月18日から無人航空機の飛行規制ルールが4つ追加されます

2019年9月18日付けで航空法が改正され、以下の無人航空機の「飛行の方法」が追加されることになりました。

・アルコール又は薬物等の影響下で飛行させないこと
・飛行前確認を行うこと
・航空機又は他の無人航空機との衝突を予防するよう飛行させること
・他人に迷惑を及ぼすような方法で飛行させないこと

(出典:https://www.mlit.go.jp/common/001303817.pdf より一部抜粋)

 

 

これまでの6つの飛行の方法に加え、新たに4つ追加され、合計で10の規制となりました。

それぞれ、ドローンを安全に飛行させるために必要な体制となっています。

特に飲酒時にドローンを飛行させると、多大な罰金が科せられることもあり、要注意です。

 

これまでの6つの規制については、国交省の承認を得ることで飛行が可能になりますが、新たな4つについては、完全禁止となっており、ドローンに関する法律もだんだんと分かりづらくなってきています。

その他にもドローン関する法律は数多く存在します。

飛行させる前には充分な知識を持っておくことをおすすめします。

ドローンフライトマスターとは

国交省認定資格講習DRONEフライトマスター

ドローンフライトマスター講習は1班4名までの少人数制となっております。

大人数でのスクールはどうしても習得にムラが出てしまうことがありますが、本講習は座学及び実技でじっくりと学ぶことができます。

ドローンを運用しようとされている方はぜひお問い合わせください。

本講習について

国土交通省が定める講習要件を全てクリアし、多くの企業様から受講いただいているドローン操縦技能講習会です。
本講習の検定に合格されると、国土交通省より飛行許可を受ける際に無人航空機の操縦知識や能力に関する確認を簡略化される「ドローン操縦技能証明証」を発行致します。

ドローンによる災害対応について

日本は、台風、大雨、大雪、洪水、土砂災害、地震、津波、火山噴火などの自然災害が発生しやすい国です。
中でも地震大国と言われるほど地震が多く、記憶に新しい東日本大震災では、最大震度7、マグニチュード9.0で、警視庁によると死者数は1万5895人と大規模な地震災害となりました。
そして、昨年から今年にかけても立て続けに大きな地震が発生しています。

 

政府の地震調査研究推進本部・地震調査委員会の発表によると、今後30年間で、日本海溝沿いの海域を震源とする最大マグニチュード9クラスの大地震、「南海トラフ地震」が発生する確率は70~80%と言われています。
この大地震では、茨城県から沖縄県まで、全長2000km以上の範囲が被害を受けると予想されており、政府の南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループは、南海トラフを「国難」としたうえで、「国民の半分が被災者になる」とまで想定されています。

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