プロクルードローンアカデミーの役割

2015年に安倍首相が国の成長戦略の一つとして3年以内にドローン配送の実現を組み込みました。

また、建築・土木分野では労働者人口の減少が見込まれ、自動化による生産性の向上が必須とされるなかで、測量などでドローン活用が始まっています。

 

このような時代の変化のなかで、高性能になったドローンは家電量販店でも販売され、単純な飛行だけなら比較的容易に操縦することが可能できるようになりました。

しかし、電波干渉による落下の危険性や、航空機やヘリコプターなど他の飛行物との接触などによって、大きな事故につながる可能性があります。

しかもドローンは発展途上ということもあり、法律もまだ整っておらず問題が発生すると法改正が行われています。

 

私たちプロクルードローンアカデミーは、運用される方々の知識や操縦技術を高め、ドローンを安全に運用することができるオペレーターを多く輩出していきます。

ドローンが産業分野で活用されるよう貢献することが私の役割です。

 

ドローンの活用事例

空撮高所点検太陽光発電農業ダム点検風力発電調査

ドローンは上記のように様々なシーンで活用ができ、特に高所点検では安全で短時間の目視点検が可能です。

しかし、間違った法律知識による違反で重罪に処せられることもあり、操縦技術の不足により大きな事故に繋がり、場合によっては人命を落としてしまうことにもなりかねません。

趣味で飛ばす場合も同じく、国の重要施設で飛行をさせてしまい、1年以下の懲役、最高50万円以下の罰金に処せられた事例もあるため、業務・趣味関係なく、ドローンを飛行させることには大きなリスクを伴う場合があります。

このようなことを防ぐためにも、ドローン操縦技能証明証を取得し、正しい知識と確かな操縦技術を手に入れることで、安全な運用が可能となります。

ドローンパイロット不足しています

ドローン

ドローンの市場規模は年々増加傾向にあり、2024年度においてはサービス市場が約3700億円(出所:インプレス総合研究所)と非常に大規模な成長が見込まれ、将来的にパイロットの不足が危惧されています。

現状でもIndeedインディードなどの求人サイトを確認すると、日本全国で約3,000件もの求人が掲載されており(2019年7月現在)、パイロット等の需要が高まっているのも事実です。

ただし、仕事ではドローンパイロットに一定水準の飛行レベルが求められるため、いかに技術証明を行うかが重要です。

本講習で発行する「ドローン操縦技能証明証」は各企業に対し、ご自身の飛行技術を証明することに繋げていただくことができます。

近畿・中部本校限定
受講者特典

お知らせ

プロクルードローンアカデミーのコース

ドローンフライトマスター講習

アフタースクール

ドローン基本点検講習

ドローン無料体験講習