竹生島で長浜警察署との災害救助訓練に参加

9月14日（火）、当社が「災害活動支援協定」を結んでいる長浜警察署が行なった竹生島での災害救助訓練に参加いたしました。（長浜警察署との災害活動支援協定についてはこちら）

訓練の舞台は竹生島

竹生島

竹生島は、琵琶湖の北部に浮かぶ周囲2kmほどの島です。国宝に指定されている宝厳寺の唐門や都久夫須麻神社の本殿、重要文化財の宝厳寺船廊下があるなど、例年約15万人が訪れる湖北有数の観光地です。

訓練の内容

琵琶湖上空を飛行し、救助者を捜索

訓練は、琵琶湖北部で震度6強の地震が発生し、急こう配の階段で転ぶなどして複数の観光客から救助要請があったとする想定で進められ、地元の長浜警察署員を中心に約30人が参加しました。島内3カ所にけが人役の警察官がそれぞれ配置され、斜面が多く建物や木々で見通しも効かない島の中での救出・搬送作業を繰り返しました。

ドローンで救助者を捜索

上空から救助者を発見

見通しが悪く、人が行きにくい場所は当社がドローンでけが人を捜索しました。今回、当社はパイロット1人、補助者1人の計2名体制でドローンを飛行しました。

飛行の軌跡を記録したり、ケガ人がいる場所にピンをたてることも可能

人が立ち入りにくい場所はドローンで早期発見し、迅速な対応が可能となります。これからも災害時に備えて、ドローンを役立てるよう取り組んでまいります。

長浜市と「災害時における無人遠隔操作航空撮影に関する協定」を締結しました

「災害時における無人遠隔操作航空撮影に関する協定」締結

2021年12月1日、プロクルーが事務局を務める一般社団法人ドローン防災・産業協会（DHI）は、長浜市（滋賀県）と「災害時における無人遠隔操作航空撮影に関する協定」を締結いたしました。この協定は、同協会の社会貢献活動の1つの取り組みで、今後、地元自治体とさらに連携をとりながら、有事の際にはドローンで協力していきます。

協定の主な内容

長浜市内に災害が発生し、災害現場へ直接立ち入ることが危険な場合等において、長浜市の要請に基づき災害現場を空撮し、映像を提供するなど協力していきます。災害時にドローンがあることで少しでも役に立てるよう取り組んでまいります。

協定書

一般社団法人ドローン防災・産業協会（DHI）とは

プロクルードローンスクールの卒業生を中心とするコミュニティです。災害や産業分野でドローンを利活用したいと考えている方が多数入会しており、メールマガジンでの情報発信や、交流会・飛行会などのイベントの実施、セミナーなどを開催しています。

ドローンでめざす国土強靭化

また、有事の際には全国各地にいる会員の中から有志でボランティアを募り、ドローンパイロットとして警察、消防、行政などの指揮下に入り、ドローンによる状況把握、捜索などの活動を行える体制を目指しています。 ■DHIのホームページはこちら

水中ドローンの点検デモンストレーションを実施

水中ドローンで排水機場の点検

ドローンスクールの卒業生の荏原製作所さまから「水中ドローンで点検をしてほしい」とご依頼を受け、先月、排水機場でデモンストレーションを行いました。

水中ドローンの機体。

いままで排水機場の点検時には、水を全て抜いて点検する必要があるため、水を抜いて、点検が終わったら再度水を貯めるのに多額の費用がかかっていたそうです。

点検のための人員も必要になるので、省力化・効率化のために水中ドローンで定期的な点検をしたいと考えているとのこと。

水中ドローンは弊社としても新しい取り組みのため、どこまで実点検に対応できるのか、興味深いデモンストレーションとなりました。

デモンストレーション

人が1人、入れるか入れないかぐらいの狭い通路から、水中ドローンを着水させてデモンストレーション開始。

排水機場の中は、浮遊物で濁っていましたが、設備の状態（ひび割れや錆びなど）はしっかりとモニターに映り、確認することができました。

浮遊物がありましたが、点検したい箇所はしっかり映りました。

水中ドローンの操縦

ちなみに空中ドローンとは違い、水中ドローンはロープでコントローラーと繋がっているため、どこかに迷子になってしまうことはないのですが、水の中を上下・左右・前後、常にすべての方向への舵切りをしながらの操縦のため、とても難しく、操縦技術が必要になります。

また、風はないのですが、水流があるため、これもまた操縦が難しい要因の一つです。

障害物があった場合は、赤ちゃんのエコー写真のように表示されます。

日本は海に囲まれた島国ですので、これから水中ドローンの活躍の場もどんどん広がっていきそうですね。

これからも弊社は、関係企業さまと協力しながら、ドローンの可能性を模索していきます。

彦根市消防本部と「災害時等における無人航空機の運用に関する協定」を締結しました