竹生島で長浜警察署との災害救助訓練に参加

9月14日(火)、当社が「災害活動支援協定」を結んでいる長浜警察署が行なった竹生島での災害救助訓練に参加いたしました。 (長浜警察署との災害活動支援協定についてはこちら)  

訓練の舞台は竹生島

竹生島

竹生島は、琵琶湖の北部に浮かぶ周囲2kmほどの島です。国宝に指定されている宝厳寺の唐門や都久夫須麻神社の本殿、重要文化財の宝厳寺船廊下があるなど、例年約15万人が訪れる湖北有数の観光地です。

訓練の内容

琵琶湖上空を飛行し、救助者を捜索

訓練は、琵琶湖北部で震度6強の地震が発生し、急こう配の階段で転ぶなどして複数の観光客から救助要請があったとする想定で進められ、地元の長浜警察署員を中心に約30人が参加しました。 島内3カ所にけが人役の警察官がそれぞれ配置され、斜面が多く建物や木々で見通しも効かない島の中での救出・搬送作業を繰り返しました。  

ドローンで救助者を捜索

上空から救助者を発見

見通しが悪く、人が行きにくい場所は当社がドローンでけが人を捜索しました。今回、当社はパイロット1人補助者1人の計2名体制でドローンを飛行しました。  

飛行の軌跡を記録したり、ケガ人がいる場所にピンをたてることも可能

人が立ち入りにくい場所はドローンで早期発見し、迅速な対応が可能となります。これからも災害時に備えて、ドローンを役立てるよう取り組んでまいります。  

関連サイト

●Yahooニュース記事はこちら
「竹生島 地震を想定した救助訓練/滋賀

 

●朝日新聞デジタルの記事はこちら
「竹生島で災害救助訓練 長浜署など

 

関連ニュース

●2019年に実施した竹生島での防災訓練はこちら
「竹生島での長浜警察署・高島警察署との合同防災訓練に参加

 

●滋賀県愛荘町での防災訓練はこちら
「愛荘町で防災訓練を行いました

 

●愛荘町との災害活動支援協定についてはこちら
「プロクルーと愛荘町様の間で災害活動支援に関する協定 締結

 

朝日新聞(2021年9月15日朝刊より)

長浜市と「災害時における無人遠隔操作航空撮影に関する協定」を締結しました

「災害時における無人遠隔操作航空撮影に関する協定」締結

2021年12月1日、プロクルーが事務局を務める一般社団法人ドローン防災・産業協会(DHI)は、長浜市(滋賀県)と「災害時における無人遠隔操作航空撮影に関する協定」を締結いたしました。 この協定は、同協会の社会貢献活動の1つの取り組みで、今後、地元自治体とさらに連携をとりながら、有事の際にはドローンで協力していきます。

協定の主な内容

長浜市内に災害が発生し、災害現場へ直接立ち入ることが危険な場合等において、長浜市の要請に基づき災害現場を空撮し、映像を提供するなど協力していきます。 災害時にドローンがあることで少しでも役に立てるよう取り組んでまいります。

協定書

一般社団法人ドローン防災・産業協会(DHI)とは

プロクルードローンスクールの卒業生を中心とするコミュニティです。 災害や産業分野でドローンを利活用したいと考えている方が多数入会しており、 メールマガジンでの情報発信や、交流会・飛行会などのイベントの実施、セミナーなどを開催しています。

ドローンでめざす国土強靭化

また、有事の際には全国各地にいる会員の中から有志でボランティアを募り、ドローンパイロットとして警察、消防、行政などの指揮下に入り、ドローンによる状況把握、捜索などの活動を行える体制を目指しています。 ■DHIのホームページはこちら

水中ドローンの点検デモンストレーションを実施

水中ドローンで排水機場の点検

ドローンスクールの卒業生の荏原製作所さまから「水中ドローンで点検をしてほしい」とご依頼を受け、先月、排水機場でデモンストレーションを行いました。

水中ドローンの機体。

いままで排水機場の点検時には、水を全て抜いて点検する必要があるため、水を抜いて、点検が終わったら再度水を貯めるのに多額の費用がかかっていたそうです。
点検のための人員も必要になるので、省力化・効率化のために水中ドローンで定期的な点検をしたいと考えているとのこと。
水中ドローンは弊社としても新しい取り組みのため、どこまで実点検に対応できるのか、興味深いデモンストレーションとなりました。

デモンストレーション

人が1人、入れるか入れないかぐらいの狭い通路から、水中ドローンを着水させてデモンストレーション開始。
排水機場の中は、浮遊物で濁っていましたが、設備の状態(ひび割れや錆びなど)はしっかりとモニターに映り、確認することができました。

浮遊物がありましたが、点検したい箇所はしっかり映りました。

水中ドローンの操縦

ちなみに空中ドローンとは違い、水中ドローンはロープでコントローラーと繋がっているため、どこかに迷子になってしまうことはないのですが、水の中を上下・左右・前後、常にすべての方向への舵切りをしながらの操縦のため、とても難しく、操縦技術が必要になります。
また、風はないのですが、水流があるため、これもまた操縦が難しい要因の一つです。

障害物があった場合は、赤ちゃんのエコー写真のように表示されます。

日本は海に囲まれた島国ですので、これから水中ドローンの活躍の場もどんどん広がっていきそうですね。
これからも弊社は、関係企業さまと協力しながら、ドローンの可能性を模索していきます。

【動画】 日本テレビ「アナザースカイⅡ」番組用映像 ドローン撮影

2020年9月18日 日本テレビからの依頼を受け、「アナザースカイⅡ」のドローン撮影を行いました。

今回のゲストは、滋賀県出身の西川貴教さんで、滋賀県の各所を回られている様子が放映されました。

その中で、毎年行われているイナズマロックフェスの紹介部分で、開催地「烏丸半島」の空撮映像が使用されました。

この日は、天気も良行で、かつ夕日が出始めていることで、琵琶湖が非常に綺麗でした。

 

 

また、撮影場所と離陸地点が離れていることもあり、双眼鏡を持った補助者を置きながらの目視外飛行を実施したので、難易度も高めな撮影現場となりました。

放映された映像以外にも撮影をしましたので、以下、ぜひご覧ください。

 

撮影動画

飛行内容

Inspire2で撮影しました。

飛行場所

彦根市消防本部と「災害時等における無人航空機の運用に関する協定」を締結しました

「災害時等における無人航空機の運用に関する協定」締結

 

2022年2月9日、株式会社プロクルーは、彦根市消防本部(滋賀県)と「災害時等における無人航空機の運用に関する協定」を締結いたしました。

 

弊社では、今までに愛荘町(滋賀県)、長浜市(滋賀県)等と災害協定を締結してきました。

※長浜市とは、プロクルーが事務局を務める一般社団法人ドローン防災・産業協会(DHI)が協定を締結いたしました。

関連記事:長浜市と「災害時における無人遠隔操作航空撮影に関する協定」を締結しました

 

当社は社会貢献活動の1つの取り組みとして、今後も地元自治体とさらに連携をとりながら、有事の際にはドローンで協力していきます。

協定の主な内容

協定の主な目的は、災害時の被害状況の把握を効率化することです。 災害の被害状況といった情報を集めるために、当社がドローンを提供したり、操縦者を派遣したりするほか、ドローンの使い方に関する消防職員向けの研修で協力していきます。

株式会社プロクルーについて

当社では、ドローンスクール運営、ドローン販売、空撮代行、導入支援等、ドローン活用推進のための包括的な事業を行っております。 ドローン導入をご検討されている方は、お気軽にご連絡ください。

■お問い合わせはこちら

一般社団法人ドローン防災・産業協会(DHI)とは

プロクルードローンスクールの卒業生を中心とするコミュニティです。 災害や産業分野でドローンを利活用したいと考えている方が多数入会しており、 メールマガジンでの情報発信や、交流会・飛行会などのイベントの実施、セミナーなどを開催しています。

ドローンでめざす国土強靭化

また、有事の際には全国各地にいる会員の中から有志でボランティアを募り、ドローンパイロットとして警察、消防、行政などの指揮下に入り、ドローンによる状況把握、捜索などの活動を行える体制を目指しています。

■DHIのホームページはこちら

測量会社H様がデルフリドローンフィールドを測量テスト飛行で活用されました

2020年3月26日、当社が運営する「デルフリドローンフィールド」にて、遺跡の測量を専門とされる測量会社H様がテスト飛行を実施されました。

H様は以前から空撮写真測量は行われており、撮影をラジコンヘリのオペレーターに外注で頼まれ、データ処理のみを社内で行う流れをとっておられましたが、この度、撮影も自社で行うことで業務効率化を図るためにドローンを導入される形になりました。

ドローンは測量に特化されたもので、非常に高価なものと思いますが、「ものづくり補助金」制度をうまく活用され、導入に至ったとのことでした。

ドローンを操作されていたのは、当社のドローンフライトマスターを受講された社員の方で、得られた知識と技術を活用して、他の社員の方に説明をされている姿が印象的でした。

 

ドローンフィールドは、航空法により禁止されている飛行空域には該当せず、障害物も非常に少ないため、こういった検証の場としても活用していただく事ができます。

当社は、講習受講後もドローンをスムーズに活用していただけるように、ドローンフィールドなど様々なサポート環境を整えております。

ご興味のある方は、ぜひお問い合わせください。

ドローンフライトマスターとは

国交省認定資格講習DRONEフライトマスター

ドローンフライトマスター講習は1班4名までの少人数制となっております。

大人数でのスクールはどうしても習得にムラが出てしまうことがありますが、本講習は座学及び実技でじっくりと学ぶことができます。

ドローンを運用しようとされている方はぜひお問い合わせください。

本講習について

国土交通省が定める講習要件を全てクリアし、多くの企業様から受講いただいているドローン操縦技能講習会です。
本講習の検定に合格されると、国土交通省より飛行許可を受ける際に無人航空機の操縦知識や能力に関する確認を簡略化される「ドローン操縦技能証明証」を発行致します。

2020年3月4日 グループ校「INATEC Drone-Academy or Service」開校式が行われました

2020年3月4日、当社のグループ校である「INATEC Drone-Academy or Service」の開校式が開催されました。
同校は、3名のインストラクターがおられ、そのうち2名がプロクルードローンスクール初の女性インストラクターです。

 

 

本開校式は愛知県西尾市の地方新聞にも掲載され、西尾市初のドローンスクールとして注目が集まっています。
既にスクールについて問い合わせも来ているようで、ドローンに対する関心が非常に高まっていることが感じられます。

 

最新のMavic2PROやPhantomシリーズ、TELLOなど複数台の機材をお持ちです。

 

開校式が終わったあと、来場者の方々を対象に各機体のフライト体験も実施され、会場は大いに盛り上がっていました。

 

私たちは開校お祝いのご挨拶とInspire2の展示・フライトデモもさせていただきました。

 

今回、新たにグループ校が開校され、プロクルードローンスクールには全国で6校が存在することになりました。
今後もさらに発展させていき、日本全国で優秀なオペレーターを輩出していきます。

 

グループ校の一覧は以下よりご覧ください。

 

グループ校一覧

 

 

業界紙『看板経営』でコラム「ゼロから始めるドローン活用」を連載中

看板、サインの業界紙『看板経営』に連載中のコラム「ゼロから始めるドローン活用」の2019年10月号(Vol.5)と2019年12月号(Vol.6)が発行されました。

 

Vol.5では、「押さえておくべき改正航空法の話」と題して、2015年12月に施行されたドローン関連の法改正のポイントを概説しています。

 

高所での作業をともなう看板点検ではドローンが活躍する事例が増えていますが、事前にしっかり法律関係の基礎知識を学び、国交省への飛行許可申請を適正に行っていない場合、罰則を科せられたり逮捕されるケースがあることについて掲載しています。

 

 

また、Vol.6では、「正しい知識と操縦を学べるスクール受講のすすめ」について、国が定めた講習ガイドラインに準じた指導を行う国交省認定の講習団体が、全国各地でスクールが開催されていることを紹介しています。

 

講習実績が豊富で高度なカリキュラムを備えた講習団体で受講することにより、飛行ルールと安全に飛行できる操縦技術の習得につながり、業務でドローンを活かすための近道となることを簡潔にまとめています。

 

 

 

よろしければご覧ください。

 

看板経営様のサイトではオンラインブックでバックナンバーがご覧いただけます。

看板経営様ウェブサイト(https://kanbankeiei.com/)

 

10月16〜18日、びわ湖環境ビジネスメッセに出展しました

 

10月16〜18日まで長浜バイオ大学ドームで開催されたびわ湖環境ビジネスメッセに出展しました。

 

本年のテーマはSDGsとなり、プロクルードローン事業部としてもドローンによる技術革新、働きがい、エネルギー問題をテーマに参加をしました。

現在、撮影だけではなく、建築・土木、農業など労働者人口が少なくなっており、省力化や自動化が望まれています。

その中で、いよいよドローンも産業分野での活用が望まれています。

多くの方が点検業務、測量、農薬散布について話を聞きに来られました。

 

私たちのドローンスクールは、業務で活用するための第一歩になります。まず必要な飛行技術と法律をしっかりと身につけていただけるようしていきます。

そして、さらに業務でのドローン活用ができる様に進化をさせていきます。

ドローンフライトマスター講習についてはこちらから