2022年12月からドローンの国家ライセンス（無人航空機技能証明）が開始されて、当社を含めて各登録講習機関では国家ライセンス講習が開始されました。
多くの方が、国家ライセンス講習を受講をされ、技能証明証を取得されています。

業務でドローンを使用される場合、国家ライセンスだけで大丈夫でしょうか。
残念ながら、国家ライセンスはあくまでドローンを安全に飛行させるための資格です。測量や点検などの業務にドローンを使うために別の知識が必要なります。
また、映像作品を撮影するためには、ドローンの操縦技術が必要になります。
具体的に挙げていきたいと思います。

ハードウェアの知識

一般的にドローンにはデジタルカメラが搭載されていますが、国家ライセンスではカメラの操作は含みません。
産業用ドローンではペイロードを変更できる機体があります。
これは業務よってカメラを変更する必要があるためです。
写真測量では高解像度の光学レンズカメラが必要です。レーザー測量にはレーザーモジュール、点検内容によって赤外線カメラ、映像撮影には一眼レフカメラが必要になり、それぞれのハードウェアの知識が必要です。

また、測量のように精度が必要になれば、GPSだけの位置情報では精度が足りず、RTKのような相対測位を取るためのハードウェアを扱う技術も必要です。

撮影したデータを活用するための知識

次に撮影したデータをどのように活用するのか。処理するためのソフトウェアの知識が必要になります。
測量では、対象エリアの大きさによって数百枚の写真が撮られます。ここには位置情報が入っており、それを専用ソフトで処理することによって3Dデータを作成します。
また、赤外線カメラは、ただ撮影しただけでは微妙な温度差までは確認できません。これを適切な温度測定範囲に設定をして初めて異常を発見できます。
それぞれのデータを組み合わせて扱うことや、AIによる画像解析などの知識も必要になってくるかもしれません。

専門職の知識

ドローン活用は国にしても建築・土木分野や農業などの分野での活用を目指しています。
このために細かな基準を打ち出しています。
例えばi-Constructionなどが良い例になります。
他にも建築物や看板など老朽化による事故などで点検が必須化されいます。各業界団体もドローン活用を目指していますが、どの業務がドローンに向いているか判断するためにも、建築関連や屋外広告の知識が必要です。

それぞれの専門分野に合わせた講習でスペシャリスト講習

ドローンスペシャリスト講習は「安全に飛行させる」ための講習ではなく、業務に必要なドローン技術を指導する講習になっています。
「ハードウェアの知識」「撮影したデータを活用するための知識」「専門職の知識」を実習を含めて説明をさせていただきます。
ドローンフライトマスター講習で国家ライセンス講習の経験者として、国家ライセンス講習を受講して国家ライセンス取得、スペシャリスト講習でドローンの業務活用を目指してください。

DJIから新しいプロ向け撮影専用ドローン「Inspire3」、赤外線カメラ搭載機もある「Mavic 3 ENTERPRISE」、発表されたばかりのフラッグシップドローン「Matrice350RTK」が販売されました。機体とに購入と組み合わせて受講料が割り引かれるプランもご用意しています。

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